東京五輪「ボランティア」中身が酷い...ボランティアをやりたがる若者がこちら

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「オリンピックに企業スポンサーがつき、プロアスリートが選手として競技に出場する」と言う流れは、近年これはごく当たり前のことで、特に疑問を抱く人は少ない事ですよね。

 

さかのぼること1984年、オリンピックが商業主義に大きく舵を切ったのはこの年に開催されたロサンゼルス大会のことでした。

 

その結果、国や都市が主体となり税金を予算として開催する形態は過去のものとなり、スポンサーから提供される資金と多額な放映権料などを予算として大会を開催・運営する現在のスタイルが確立されました。

 

 

そして、日本でも開催まで2年を切った2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、その取り組みは徐々に本格化されてきているというのは皆さんも感じてきているのではないでしょうか?

 

実に、56年ぶりの自国開催夏季オリンピックということもあってメディアでも盛んに競技やアスリートについて紹介されていますが、そんなお祭りムードとは対照的に、2020東京オリンピックにはエンブレム盗用問題、新国立競技場建設をめぐる問題、暴騰し続ける開催費用などの諸問題が続発しましたね。

 

 

そのなかでも見逃せないボランティアをめぐる問題に鋭く切り込んでいるのが、『ブラックボランティア』です。

 

 

東京オリンピックのボランティアには、2018年3月、東京オリンピック組織委員会が大会実施に必要だと発表したボランティアの数は、延べ11万人(組織委員会が募集する大会ボランティア8万人+東京都オリンピック・パラリンピック準備局が募集する都市ボランティア3万人)。

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このうち大会ボランティア募集要項の主な内容↓

・1日8時間、10日以上従事できる人(18年6月11日に5日以上に変更)

・本番までに行われる研修に参加できる人

・会場までの交通費は自己負担

・遠方から参加の場合の宿泊費は自己負担

を参加条件とし、組織委から給付するのは制服と食事(1日1食との報道もある)のみで、

 

 

酷暑が予想される真夏の東京で、長時間複数日程にわたる無償労働。日本人には「ボランティア=無償」というイメージが強いかもしれないが、本来、ボランティアとは「自主的な・志願する」などの意味で、有償のボランティアもめずらしくないものなんですよね。

 

それに対して組織委員会は「感動」や「やりがい」を謳って応えていると...企業とは対照的な部分が目立つようにも思います。

 

 

しかし、そんな中で、Twitterで「意気込みとか書く場所」と検索するとリンピックのボランティアをやりたがる若者が続々と出てくるですね。

 

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複数のアカウントが、ほぼ同じ内容のツイートを以下のように投稿したようですが、中にはこれをもとに意気込みやスペックを変えてtweetするユーザーが大続出。

 

このユーザーたちがほんとにボランティアに参加してくれるとなれば日本も捨てたものじゃないですね。

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